米国・欧州・日本・中国（中華圏）・韓国およびその他地域（インド、東南アジア、中東、中南米、ロシア、アフリカ、カナダ、豪州）にわたる動画、ストリーミング、ショート動画、ショートドラマ、AI動画プレイヤーおよび主要規制369件を単一のインタラクティブ表に集約。法人売上単位と消費者向けサービス単位（MAU・契約者数）を行分けして収録し、地域・バリューチェーン分類（13種）・世代（映画館 → AI）・出自（レガシーメディア ↔ ビッグテック ↔ ネットネイティブ）・視聴画面・コンテンツジャンル・収益モデル・資本形態で絞り込みや並び替えが可能。全指標に出典検証ラベル（✔ 一次開示・公式発表 / △ 報道・推計・調査会社 / ✘ 反証済み）を付与。
動画産業ではバリューチェーンのどこに位置するか（ユーザー投稿動画のホスティング、縦型ショートフィードの運営、月額サブスク課金、無料広告型チャンネル配信、放送波・ケーブル網の保有、番組の制作・ライセンス販売、映画館の運営、1分単位のショートドラマ課金、クリエイター活動、テレビのホーム画面OS支配、AIによる動画生成、SaaS・アドテク基盤の提供）によって資金の流れが全く異なるため、業界を13のカテゴリーに分類した。世代（Generation）（映画館 → 放送 → ホームビデオ → Web UGC → 定額制OTT → ショート動画 → ショートドラマ・FAST → AI）は事業がいつ・どのように拡大したかを示し、出自（Origin）は既存メディア勢力と新興勢力を区別する（例：Disney+は世代としては「定額制OTT」だが、出自は「レガシーメディア」、YouTubeは「ビッグテック」）。AI動画ツールはカテゴリー⑪および世代「AI」に独立分類（運営本社の所在国に配置）し、既存プレイヤーによるAI導入は各行の「最新動向」に記載した。また韓国・日本セクションでは、国内シェアを直接比較できるよう海外プラットフォームの国内利用指標行（例：YouTube韓国利用指標、Netflix日本利用指標）も別途収録している。
| # | 名称 | 地域 | カテゴリー | ティア | 代表指標 | 画面 | 収益モデル | 検証 |
|---|
各行をクリックすると、親会社・設立年・収益モデル・業績指標・最新動向・一次ソースへのリンクが展開される。「?」表記の111件は検証済みの公開代表指標が存在しない項目。規模ティアは単一の代表指標に基づく目安区分。MAUの定義は企業ごとに異なり（ログインユーザー、アプリ起動数、ユニークブラウザなど）、NetflixおよびDisney+は2025〜2026年に会員数の定期開示を終了している（最終開示数値を掲載）。韓国・日本・中国のモバイル利用指標は外部調査パネル（WiseApp、Mobile Index、QuestMobile）に基づくものが多い。四半期×4の年換算売上は指標欄に明記。
Nielsen The Gaugeによる米国のテレビ画面視聴時間の月次シェア推移。6区分すべての数値が検証できた月のみをグラフ化しており、2025年3月・5月・11月および2026年2月・3月・7月は棒グラフから除外している。2026年7月の最新値（YouTube 14.2%、ストリーミング合計49.0%、ケーブル過去最低の18.7%）は上部の核心指標を参照。調査会社データ（△）。
| 領域・スコープ | 規模数値 | 定義・対象期間 | 検証 |
|---|---|---|---|
| 世界のエンタメ＆メディア（E&M）2030年予測 | $4.2T（CAGR 3.4%）· 2025年は約$3.55T（逆算値） | PwC Global E&M Outlook 2026–2030 · 53カ国12セグメント · 動画のほか音楽・ゲーム・出版・広告を含む · 2025年値は2030年÷1.034^5による逆算 | △ |
| 世界の広告市場（全メディア）2025年 | 初めて$1Tを突破 → 2030年に$1.4Tへ | 同PwCレポート · CTVインストリーム広告のCAGRは14% · ソーシャル＆モバイル動画広告は15%（二次要約） | △ |
| 世界のOTT動画売上高 2025年 | $226.6B（+13.9%）→ 2030年に$304.0Bへ | PwC数値の二次引用 · SVOD＋AVOD合算 | △ |
| YouTube売上高 2025年 | $60B+（広告 約$40.4B＋サブスク 約$19B〜20B） | Alphabet 2025年Q4決算発表 · 合計値は✔、広告とサブスクの内訳はTubefilter推計 | ✔ |
| 世界の映画興行収入 2025年実績＆2026年予測 | $33.55B（2025年）→ $35.0B（2026年 · 北米$9.9B · 中国を除く海外$18.0B） | Gower Street · 劇場チケット興行収入 · 為替変動の影響あり · 2019年は$42.3B | △ |
| 米国MPA THEMEレポート | 2021年版（2022-03）を最後に廃止 — 2021年の世界劇場＋ホームエンタメは$99.2B | MPA THEME＝劇場興行＋ホーム／モバイルエンタメ（デジタル＆パッケージ） | △ |
| 米国CTV広告市場 2025年 | 約$33B（推計） | eMarketer／IAB系の推計 · YouTubeのテレビ画面広告売上を含めるか否かで±$5B変動 | △ |
| クリエイターエコノミー | $250B（2023年）→ $480B（2027年） | Goldman Sachs 2023年4月レポート · 全プラットフォームのタイアップ案件＋収益分配＋サブスク合算 | △ |
| 中国のオンライン視聴覚（网络视听）2025年 | CNY 1.2877T（+5.3%）· 利用者10.99億人 | 中国ネット視聴番組サービス協会2026年報告書 · ショート動画・長尺・ライブ・音声・ショートドラマを網羅 | △ |
| 中国のショートドラマ（微短剧）2024・2025年 | CNY 50.5B（2024年）→ CNY 67.79B（2025年 · +34.4%）→ 2030年にCNY 150B超へ | iiMedia Research（艾媒咨询）推計 · 話数課金＋無料広告モデルの合算 | △ |
| 海外ショートドラマアプリ 2025年 | アプリ内課金 $2.98B（+115%） | Sensor Tower · App Store＋Google Playのアプリ内課金のみ（広告・Web決済・中国本土を除く） | △ |
| AI動画生成市場 | 約$600M〜700M（2024年）→ 年率20%超の成長予測 | Grand View系の市場調査 · アバターやマーケツールを含めるかで定義が分かれる · RunwayのARR $300M+やKling開示値と併読が必要 | △ |
| 韓国の放送産業売上高 | 約KRW 19T（放送事業売上 · 2023〜2024年） | 科学技術情報通信部・放送通信委員会「放送産業実態調査」· 地上波・有料放送・PP・通販を含む（OTTは除外） | △ |
| 日本の動画配信市場（SVOD＋TVOD）2024年 | 約JPY 570B（約5,700億円） | GEM Partners等の推計 · 消費者向け有料配信のみ（放送・映画興行は除外） | △ |
| 収益源 | 主な事例・価格体系 | トレンド・方向性 |
|---|---|---|
| 定額サブスク（SVOD） | Netflix 2025年売上 約$45.2B（△）· Disney+ · HBO Max · TVING · U-NEXT | → 成熟期 · 会員数開示の終了（Netflix 2025年〜）· 値上げによるARPU向上へ軸足 |
| 広告付き低価格プラン（AVODティア） | Netflix広告付きプラン（2022-11〜）· Prime Video標準広告化（2024-01）· Disney+ Basic | ↑ 多くの市場で新規加入者の半数以上が広告付きプランを選択（各社発言 △） |
| FAST（無料広告型リニアチャンネル） | Tubi（Fox）· Pluto TV（Paramount）· The Roku Channel（2026-06にGaugeシェア3.0%）· Samsung TV Plus | ↑ Roku ChannelやTubiが米国テレビ視聴シェア2〜3%に到達 · 計測手法を巡る議論も（Tubiの2026-06遡及修正） |
| 都度課金・デジタル購入（TVOD · EST） | Apple TV Store · Prime Videoレンタル · 劇場公開直後の$19.99 PVOD配信 | ↓ 劇場公開からデジタル配信までのウィンドウ短縮（17〜45日） |
| 劇場興行収入（Box Office） | 世界$33.55B（2025年）· 『ナタ 魔童の大暴れ（哪吒之魔童闹海）』が中国でCNY 15B超（2025年 · △） | → 回復が頭打ち（2019年比−12%〜−20%）· 韓国では観客動員が急減 |
| 受信料・公的資金 | BBC受信料（£174.50 · △）· NHK受信料 · 韓国KBS受信料は分離徴収（2023年）→ 統合徴収法が再可決 | ↓ 英国の2027年王室憲章（Royal Charter）更新を控え財源見直し議論が本格化 |
| 有料放送（Pay-TV）基本料 | Comcast · Charter · DirecTV · 韓国IPTV大手3社 | ↓ コードカッティングが進行 · 米国ケーブル視聴シェアは2026年7月に過去最低の18.7%へ低下 |
| 再送信同意料・番組供給料（Carriage） | 米国の再送信同意料 · 韓国CPS · 2023年のDisney–Charter紛争はケーブル契約への配信アプリ同梱で決着 | → リニア放送の交渉力低下を、ストリーミングアプリの卸売りバンドルで補完 |
| コンテンツの外部ライセンス販売 | WBDやParamountが旧作ライブラリをNetflixへ再ライセンス · 『Suits』『La Brea』がNetflix上位に | ↑ 完全独占主義から転換し、キャッシュフロー確保のため他社への番組販売を再拡大 |
| クリエイター広告収益分配 | YouTube長尺は55% · Shortsはプールから45% · 4年間で$100B超を還元 ✔ | ↑ テレビ画面シェア14.2%のYouTubeがクリエイターを事実上の「テレビ局」へ押し上げる |
| 投げ銭・チャンネルメンバーシップ | YouTubeメンバーシップ＆Super Thanksは70%還元 · Patreon · Bilibili充電（投げ銭） | → トップ層クリエイターへの集中が顕著 |
| コマース・ライブショッピング | TikTok Shop · Douyin EC · YouTube Shoppingアフィリエイト · Coupang Play（Rocket Wow特典） | ↑ ショート動画基盤の収益柱が広告からEC流通総額（GMV）へシフト |
| ショートドラマの話数課金 | ReelShort・DramaBoxのコイン／週額パス · 紅果短劇は無料＋広告モデル | ↑ 海外アプリ内課金が+115%急増（2025年）· 中国本土は無料広告モデルへ移行 |
| バンドル（通信・小売・配信横断） | Disney+ / Hulu / Maxバンドル · Prime Video ⊂ Amazon Prime · Coupang Play ⊂ Wow · 通信キャリア同梱プラン | ↑ サブスク疲れへの処方箋 · PwCも業界の中核テーマとして強調 |
| AI動画クレジット課金・API | Runway · Google Flow（Veo）· Kling · 秒単位のAPI従量課金 | ↑ 単独SNSアプリの実験は不発（OpenAI Soraアプリは2025年10月公開 → 2026年3月終了）· 収益は制作クレジット課金とAPI（Kling、Seedance、Higgsfield）に集中 |
UGCプラットフォームは「長尺広告55%配分・ショート45%プール配分」が業界標準となっている一方、定額制OTTのオリジナル作品は「コストプラス方式（制作費＋プレミアム）」でプラットフォーム側が全世界IPを保有する形態が主流だ。ショートドラマでは総売上の70〜80%が集客用の運用型広告費に消える。
| プラットフォーム | クリエイター／制作会社取り分 | プラットフォーム取り分 | 参加条件・基準 | 精算 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| YouTube 長尺（YPP） | 広告収益の55%（クリエイター） | 45% | 登録者1,000人＋総再生4,000時間（またはショート1,000万回再生） | AdSense 100ドル以上・毎月 | 出典 |
| YouTube ショート | クリエイタープールの45% | 55%・音楽ライセンス料を事前控除 | ショートフィード広告をプールし再生シェアに応じ配分 | AdSense | 出典 |
| YouTube Premium・Super Thanks・メンバーシップ | Premium会費を視聴時間に応じ配分（約55%・△）・Super Thanksおよびメンバーシップは70% | 30%（Super・メンバーシップ） | — | AdSense | 出典 |
| TikTok Creator Rewards | 1分以上の動画・RPM方式（料率非公開） | 非公開 | フォロワー1万人・直近30日で10万回再生 | 毎月 | 出典 |
| Meta（Facebook動画・Instagram） | Facebookインストリーム55%・成果連動型Content Monetizationへ統合 | 45% | 招待制・資格審査 | 毎月 | 出典 |
| Snap（2025年統合収益化プログラム） | SpotlightとStoriesの統合広告収益配分 | 非公開 | フォロワー5万人以上など | 毎月 | 出典 |
| Bilibili創作奨励・Douyin（抖音） | 再生数・品質スコア連動の奨励金・Douyin中尺動画計画（西瓜視頻と統合） | 非公開 | — | 毎月 | 出典 |
| Netflixオリジナル（コストプラス方式） | 制作費＋10〜30%のプレミアム（業界慣行・報道△） | NetflixがIP・二次利用権を保有・興行連動の追加配分なし（一部ヒット作で成果ボーナス報道） | — | 制作工程ごとの分割払い | 出典 |
| 韓国OTTの外注制作契約 | 制作費の100〜110%以上を支給・プラットフォームが全世界の権利を保有するのが一般的 | 『イカゲーム』（2021年）以降、IP帰属を巡る議論が活発化 | — | — | 出典 |
| ショートドラマ・プラットフォーム vs 制作会社 | 定額受託制作または純売上の10〜30%配分（中国報道△） | ユーザー獲得の広告宣伝費が総売上の70〜80%を吸収 | 1作品あたり数十万〜数百万人民元規模 | — | 出典 |
| Apple・Google アプリ内課金（IAP） | 85% / 70% | 2年目以降のサブスク・中小事業者は15%・標準30%・米国では外部決済リンク誘導が解禁（2025年判決） | — | 毎月 | 出典 |
| Rokuプラットフォーム | チャンネルアプリの広告在庫の約30%をRokuが取得する慣行 | 広告在庫30%＋サブスク課金手数料 | — | — | 出典 |
| FASTチャンネル（Samsung TV Plus・Plutoなど） | 広告収益配分または広告枠分割（約50:50・報道△） | プラットフォーム取り分は非公開 | — | — | 出典 |
| Vimeo OTT（法人向けSaaS） | 販売事業者が約90%を取得（決済手数料約10%・△） | 契約者1人あたり月1ドルまたは10% | 段階制の月額プラン | 毎月 | 出典 |
| 時期 | 案件 | 金額 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 2019-03-20 | Disneyが21st Century Foxのエンターテインメント資産買収を完了 | $71.3B | Hulu経営権・Star India・20世紀フォックス映画スタジオを獲得・△ |
| 2022-03-17 | AmazonがMGM買収を完了 | $8.5B | Prime Videoのライブラリ拡充・『007（ジェームズ・ボンド）』シリーズを獲得・△ |
| 2022-04-08 | DiscoveryとAT&T傘下のWarnerMediaが合併しWarner Bros. Discovery発足 | AT&Tから現金・負債約$43Bを承継 | David ZaslavがCEOに就任・△ |
| 2024-11-14 | Reliance（Viacom18）とDisney Star Indiaが合弁会社JioStarを設立 | ~$8.5B | Relianceが経営権を掌握・2025年2月にJioHotstarを開始・△ |
| 2025-08-07 | SkydanceがParamount Globalとの合併を完了 | ~$8.0B | FCC承認（オンブズマン設置・DEI見直し条件）・David EllisonがCEO就任・△ |
| 2025-12-05 | NetflixがWarner Bros.（スタジオおよびHBO Max）買収で合意 | $27.75/株・EV約$82.7B | Paramountの敵対的TOBが上回る → 2026年2月にNetflixが買い増し見送り・Paramountが違約金$2.8Bを支払い△ |
| 2026-02-27 | Paramount SkydanceがWarner Bros. Discovery全体の買収で合意 | $31/株・EV約$110B | 2026-06-12米司法省（DOJ）無条件承認・7月EU条件付き承認（UIP持分売却）・9月21日米12州司法長官と和解・2026-10-06完了しSkydance（SKYD）へ社名変更△ |
| 2025-10 | FuboとHulu + Live TVが事業統合 | Disneyが持分70%を保有 | 米vMVPD（仮想多チャンネル放送）第2位に浮上・△ |
| 2025 | TVING・Wavve合併推進（CJ ENM・SK Square・地上波3社） | 非公開（株式交換） | 韓国公正取引委員会の条件付き承認を経て結合商品を発売・最終的な法人合併日は未定・△ |
| 2025-09 | Canal+がMultiChoice（南アフリカ）を買収 | ~$2.9B | アフリカ最大の有料放送事業者を傘下に収める・△ |
| 2025 | MFE-MediaForEuropeがProSiebenSat.1の支配権を確保 | 公開買付け（現金＋株式） | PPFとの争奪戦に勝利・欧州民間放送の再編が進展・△ |
| 2025-04 | DAZNがFoxtel（豪州）を買収 | A$3.4B（EV） | スポーツ配信と豪有料放送を統合・△ |
| 2025-11 | Bending SpoonsがVimeoを買収 | ~$1.38B（$7.85/株） | △ |
| 2026-01 | Comcastがケーブルテレビ網をVersantとしてスピンオフ | スピンオフ | MSNBC（MS NOW）・CNBC・USA Networkなどを分離・Nielsen Gaugeでは「NBCUniversal-Versant」として合算・△ |
| 2026-01-22 | TikTok USDS Joint Ventureが米国で発足 | Oracle・Silver Lake・MGXが各15%・ByteDanceが19.9% | 米国の「売却または禁止法」への対応・米国データでアルゴリズムを再学習・△ |
| 2025-12-11 | DisneyによるOpenAIへの$1B出資＋Soraキャラクターライセンス契約 → 解消 | $1.0B | OpenAIが2026-03-24にSoraアプリおよびAPIの終了を発表 → 資金払い込み前に出資・ライセンス契約を解消（PetaPixel・exchange4media △） |
| 2025-05 | Lotte CultureworksとMegabox JoongAngの合併MOU → 解消 | 非公開 | 2026-06-30にMOUが期限切れで終了（△）・Megabox JoongAngは同日、企業構造調整（ワークアウト）を申請 |
| 人物 | 国・地域 | 役職 | 中核BM | 主な実績・転機 |
|---|---|---|---|---|
| Reed Hastings | 米国 | Netflix 共同創業者・会長（Executive Chairman） | 定額課金（SVOD） | 2007年にDVD郵送レンタルからストリーミングへ転換・『ハウス・オブ・カード』（2013年）でSVODオリジナル戦略を確立 |
| Ted Sarandos | 米国 | Netflix 共同CEO | サブスク・広告つきプラン・ライブ配信 | オリジナル作品と非英語圏ヒット（『イカゲーム』）を主導・2025年12月にWarner Bros.買収で合意するも2026年2月に高値掴みを避け撤退 |
| Greg Peters | 米国 | Netflix 共同CEO | 広告つきプラン・価格戦略 | 2022年の広告つきプラン導入と2023年のアカウント共有有料化で成長を再加速・2025年に四半期会員数の開示を終了 |
| Neal Mohan | 米国 | YouTube CEO（2023年〜） | 広告・サブスク・ショート動画 | YouTubeを米テレビ画面シェア首位（14.2%）へ牽引・ショート収益配分を導入・2025年の年間売上600億ドル超を開示 |
| Bob Iger | 米国 | Disney 前CEO（〜2026-03-18・2026年末まで顧問） | IP・ストリーミング・テーマパーク | Pixar・Marvel・Lucasfilm・Foxを買収・Disney+（2019年）を立ち上げ、Josh D'AmaroへCEOを禅譲 |
| Josh D'Amaro | 米国 | Disney CEO（2026-03-18〜） | テーマパーク・IP・ストリーミング | パーク部門トップから昇格した初のDisney CEO・社長兼CCOのDana Waldenとツートップ体制を構築 |
| David Zaslav | 米国 | Warner Bros. Discovery CEO（〜2026年10月売却完了） | ケーブル・HBO Max・映画スタジオ | 2022年のWarnerMedia合併と負債圧縮を主導・2025年に会社分割を計画したのちWBDを売却入札にかけParamount Skydanceへの売却を完了 |
| David Ellison | 米国 | Skydance（旧Paramount）会長兼CEO | 映画スタジオ・放送・ストリーミング | 2025年8月にParamount買収を完了 → NetflixからWBDを奪取する敵対的買収を仕掛け、2026年10月に1,100億ドルで買収完了 |
| Brian Roberts | 米国 | Comcast 会長兼CEO | 有料放送・通信・NBCU・Peacock | NBCU（2011年）とSky（2018年）を買収・2026年1月にケーブル放送網をVersantとしてスピンオフ |
| Andy Jassy · Mike Hopkins | 米国 | Amazon CEO・Prime Video & Amazon MGM Studios統括 | Primeバンドル・広告 | 2024年1月にPrime Videoで広告表示を標準化・MGM買収・NFL木曜ナイトゲームおよびNBA放映権を獲得 |
| Anthony Wood | 米国 | Roku 創業者兼CEO | プラットフォーム広告・広告枠30%取得 | 米シェア首位のテレビOSを構築・FASTのThe Roku Channelを米テレビ視聴シェア3.0%まで拡大 |
| Lachlan Murdoch | 米国・豪州 | Fox Corp. 会長兼CEO・2025年に一族信託の支配権を統一 | ニュース・スポーツ生中継・FAST（Tubi） | 2020年にTubiを買収（4.4億ドル・△）しFAST首位級へ育成・2025年にストリーミングFox Oneを開始 |
| Jimmy Donaldson (MrBeast) | 米国 | Beast Industries 創業者 | クリエイター広告・物販（Feastables）・OTTオリジナル | Amazonの『Beast Games』でYouTubeクリエイターから大型SVOD番組への橋渡しを実現・登録者4億人超（△） |
| Zhang Yiming (张一鸣) | 中国 | ByteDance 創業者 | アルゴリズム型フィード広告・EC | Douyin（2016年）とTikTok（2017年Musical.ly統合）でショート動画時代を切り拓く |
| Liang Rubo (梁汝波) | 中国 | ByteDance CEO | 広告・EC・AI（Seedance） | 紅果短劇（Hongguo Short Drama）で中国ショートドラマ市場を無料広告モデルへ転換・即夢／SeedanceでAI動画を拡大 |
| Shou Chew (周受资) | シンガポール | TikTok CEO | 広告・TikTok Shop | 米国の売却・禁止法に対応し、2026年1月にTikTok USDS Joint Ventureを発足 |
| Cheng Yixiao (程一笑) | 中国 | Kuaishou（快手）共同創業者兼CEO | ライブ投げ銭・EC・AI（Kling） | 2024年6月に動画生成AI「Kling（可霊）」を公開 → 上場ショート動画企業として初めて四半期AI動画売上を開示 |
| Chen Rui (陈睿) | 中国 | Bilibili 会長兼CEO | 広告・ゲーム・ファン課金 | 中国を代表する長尺UGC・弾幕コミュニティを構築・2024年に初の通期調整後営業黒字を達成（△） |
| Gong Yu (龚宇) | 中国 | iQIYI（愛奇芸）創業者兼CEO | SVOD・広告 | 中国の有料OTTを牽引・2023年に通期黒字化を達成し、ショートドラマとAI制作へ領域を拡大 |
| Lee Jay-hyun · Miky Lee | 韓国 | CJグループ会長・CJ ENM副会長 | 放送・映画・TVING | DreamWorks出資（1995年）やtvN、『パラサイト』を支援・韓国OTT再編となるTVINGとWavveの統合を推進 |
| Susumu Fujita (藤田晋) | 日本 | サイバーエージェント創業者・会長 | ABEMA（無料広告＋プレミアム課金） | 2016年にテレビ朝日とABEMAを共同設立・開局10年目で日本最大のFAST／ライブOTTを通期黒字化 |
| Yasuhide Uno (宇野康秀) | 日本 | U-NEXT HOLDINGS 会長兼CEO | SVOD（ポイント・電子書籍・アダルト） | 2023年にParaviを統合し日本の国内勢SVOD首位に浮上・2025年にはWOWOWとの提携を拡大 |
| Nobuo Kawakami (川上量生) | 日本 | ドワンゴ創業者（ニコニコ動画） | プレミアム会員・投げ銭 | 2006年にニコニコ動画で弾幕コメント文化を開拓・KADOKAWA傘下で2024年のランサムウェア攻撃からの復旧を果たす |
| Mukesh Ambani | インド | Reliance Industries 会長 | 通信バンドル・広告・クリケット | Jioでインドのモバイル通信市場を席巻・2024年にViacom18とDisney Starを統合しJioHotstar（IPL配信）を設立 |
| Maxime Saada | フランス | Canal+ 会長兼CEO | 有料放送・スポーツ・StudioCanal | Vivendiからのスピンオフ（2024年）を経てロンドン上場・2025年にMultiChoiceを買収しアフリカ有料放送を制覇 |
| Matt Brittin | 英国 | BBC 会長（Director-General・2026-05-18〜、Tim Davieの後任） | 受信料（公共財源） | Google幹部出身として初のBBCトップ・2027年の王室憲章（Royal Charter）更新と財源モデル改革に直面 |
| Cristóbal Valenzuela | チリ・米国 | Runway 共同創業者兼CEO | AIクレジット課金・スタジオ提携 | Gen-2（2023年）で商用テキスト動画生成を開拓・2024年にLionsgateとAIモデル開発提携を締結 |
| Bill Peebles | 米国 | OpenAI Sora責任者 | AIクレジット・消費者向けアプリ | Sora発表（2024年2月）およびSora 2ソーシャルアプリ公開（2025年10月）・Disneyとの提携を主導するも、2026年3月にOpenAIがSoraアプリ・APIを終了 |
| Demis Hassabis (Google DeepMind) | 英国 | Google DeepMind CEO | AIクレジット（Gemini・Flow） | ネイティブ音声生成を備えたVeo 3（2025年5月）およびAI映像制作ワークスペースFlowを発表 |
各地域の映像・ストリーミング市場における収益構造が、開示資料や決算から最も鮮明に読み取れる代表企業を1社ずつ選出した。
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